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採用条件にある「ビジネス英語ができる方」とは、どの程度のスキル?

ビジネス英語とはどういうレベルか

 
「ビジネス英語ができる方」 このフレーズが採用条件にあるとき、どのくらいのスキルを求められているか分かりますか?今回は、企業が応募者に期待している英語スキルはどのレベルかを確認していきます。
 
 

求人にビジネス英語という記載がある場合の企業の考え方

企業側が「ビジネス英語」という言葉を採用条件として使う場合、どんな意図があるのでしょうか。
そもそもビジネス英語という英語が明確にあるわけではありません。
私たちが日本語で日常会話とビジネス会話を使い分けているように、ビジネス的なルールや言い回しが英語にもあるということです。そのため、ビジネスで英語を使用したことがあるかないかが大きく問われていると考えてください。
スキルで言うと、実は「ビジネス英語」という言葉は必要なスキルが高い場合にも低い場合にも使われることがあるようです。つまり、ビジネス的な英語を使用します、という意味で使用されることが多々あるのです。
英語力を測る試験であるTOEICの点数には英会話の試験は含まれていませんが(※)、実際に仕事をするには、英会話の能力が必要なケースがあります。さらに職種の専門知識や経験が必要です。ネイティブの方と同様に英語でビジネスを行って欲しい、そういった総合的なスキルを示すために、「ビジネス英語」と表現している場合があります。
一方それほどのスキルを問わない場合もあります。複雑な内容ではないけれども、英語で海外とのやり取りがある場合、やはりビジネス上のマナーを踏まえたやり取りが必要ですので、「ビジネス英語が出来る方」と表現することがあります。
このように、当該の仕事が出来るレベルの英語力があれば良いという意味で、TOEICの得点のみを指標とせず、ビジネス英語という表現を使用することがあります。
曖昧だからこそ基準がない言葉ですので、仕事内容や英語をどういった場合に用いるのかは募集要項を読み込んでみてください。
※2015年12月時点
 
 

TOEICスコアから考える企業の応募者への期待とは!?

さらに、採用条件にも記載の多い指標であるTOEICスコアについて確認しましょう。
一般的に英語を仕事に使うためのラインは、700点が基準です。その程度のスコアがあれば、英語でのメール対応・書類作成・電話取次が可能であると考えられています。さらに800点あれば、外国人とも密にコミュニケーションを取ることが期待されます。外資系企業の応募条件に800点以上のスコアが設定されているのは、こういった企業側の見立てがあるからです。
逆に600点が設定されている場合、定型に近い英文メールの送受信が可能な方が期待されています。この程度であれば英語力は必須ではないケースもあります。
 
 

TOEICでは計れない英語力をアピール!

TOEICの点数を明記している企業と明記していない企業の期待感についてお話ししましたが、共に英語がどれくらい出来るのかよりは、該当の仕事が出来るかどうかを知りたいと考えていることは間違いありません。
点数を明記している場合でも、このくらいTOEICの点数を持っていれば業務が行えるだろうという想定や、前任の方がそれくらいの点数だったという所から設定しているところが多いのです。TOEICは取っていない、若しくは記載されている程の点数を持っていないという方でも、点数は必須ではないケースがあるので、それだけで諦めないでください。
その場合、エントリーの際にどのような場面で英語を使用してきたのかを記載したり、英語のレジメを作成するのも手です。
 
 

ビジネス英語を学ぶ・慣れる

ビジネスで英語を使うといっても、ベースとなるのは基本的な英語の能力です。そのため、スキルを上げるための勉強に特別なことはありません。
まずは基礎的な学習をしっかりと行ってから、ビジネスで使われる、より丁寧な言葉づかいや専門用語を覚えていきましょう。挨拶やお礼、メールによる確認、交渉の場面など、自分の仕事で直面することが予想できる状況では、あらかじめよく使う表現をフレーズとして覚えてしまうことや、実際の先方とのやりとりのなかで便利だと思った表現はメモしておくのもオススメです。
 
 

ビジネス英語は基準がないので、総合的に判断を

「ビジネス英語」とあった場合、どんな場面でどれくらいの頻度で使用するのかをまず確認しましょう。TOEICの点数が書いてある場合は、より企業の期待値が明確に分かります。
また、仕事で英語を使ったことがない方は、企業も判断に迷ってしまう場合があるかもしれません。その場合は例を上げてビジネス英語と言われているものに対する理解と知識を示すのがいいでしょう。
例えば、海外の旅行会社とのやり取りでもいいかもしれません。実際にその会社との英語でのやり取りの例を上げて、ビジネス英語に対応可能であることをアピールするのも一つの手です。
 
 
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